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from: 21世紀さん
2009/05/15 08:15:22
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学 会 の 謗 法 化 に よ る 三 災 七 難 の 興 起
(『創価学会の邪義迷妄を破す』/慧妙編集室編より抜粋して要約、加筆しました。)
日蓮大聖人は、『立正安国論』をはじめ多くの御書の中で、仏法と世の中の関係を明かされています。
御 書 に 見 る 仏 法 と 世 の 中 の 関 係
○仏法やうやく顛倒しければ世間も又濁乱せり。仏法は体のごとし、世間はかげのごとし。体曲がれば影なゝめなり。
○謗法の者其の国に住すれば其の一国皆無間大城になるなり。大海へは一切の水集まり、其の国は一切の禍(わざわい)集まる。譬へば山に草木の滋きが如し。三災月々に重なり、七難日々に来たる。
○世間の安穏を祈らんに而も国に三災起こらば悪法流布する故なりと知るべし。
すなわち、“正法治国・邪法乱国”といって、正法が広く流布してる国土は安穏安泰であるけれども、邪法が流布して謗法が充満する国土は三災七難によって衰亡していく、と仰せられているのです。
この仰せについて考えてみるならば、今日、我が国で最大の宗教団体は創価学会でありしかも学会は、傀儡政党である公明党を連立与党にすることで、深く政権中枢に入り込んでいます。その創価学会が、日蓮正宗の正法正義に違背する邪教教団と化したばかりか、憎悪をむき出しにして、日々、激越な日蓮正宗誹謗を繰り返しているのです。
これはまさしく、仏法が顛倒するの相であり、正法に敵対する邪教が一国に広く流布している相に他なりません。
御金言に照らすならば、日本の国土に様々な大災難が並び起こることは必定です。また日蓮大聖人が、
「道理証文よりも現証にはすぎず」
と仰せられていることからも、日本の国土に現証が現われていなくてはなりません。
そこで、学会が日蓮正宗に違背した以前と以後とを比較して、国土の様相を見てみましょう。なお、その鏡ともいうべき『立正安国論』には、諸経の文を引いて三災七難の相が詳述されていますが、その意をまとめて、七つのカテゴリ-(1経済破綻による国威・国力の喪失、2天変地夭の続発、3食糧危機の発生、4伝染病の脅威、5人心の荒廃と犯罪増加6国家の転覆を企てているク-デタ-、7他国からの武力攻撃)にくくって検証していくことにします。
三 災 七 難 の 現 証 (七つのカテゴリ-)
① 経済破綻による国威・国力の喪失
創価学会の謗法以前(平成2年まで)
① バブル景気
② 世界一の経済大国
③ 日本国の借金200兆円
④ 日本の地価総額2000兆円
⑤ 日経平均株価39000円
⑥ 企業の倒産6468件
⑦ 負債総額1兆9958億円
⑧ 完全失業率2%
⑨ 金融機関の倒産は皆無
⑩ 好景気
⑩ ホ-ムレス・餓死者(少ない)
⑪ 一億総中流と称された状態
創価学会の謗法以後(平成2年以降)
① バブル崩壊
② 発展途上国以下の水準
③ 日本国の借金1000兆円を越える→実質国家破産状態
④ 日本の地価総額1000兆円に
⑤ 日経平均株価10000円台
⑥ 企業の倒産16255件(H15年)
⑦ 負債総額11兆5818億円
⑧ 完全失業率5.5%(H15年)
⑨ 日本長期信用銀行、北海道拓殖銀行等国多くの金融機関が相次ぎ倒産
⑩ 大不況(恐慌に近い)
⑪ ホ-ムレス・餓死者(増大)
⑫ ワ-キング・プア(貧困層の増大)
以上のように、平成2年までは「世界一の経済大国」といわれていた日本は、今や、実質破産状態と指摘されるまでに、国威・国力を喪失してしまったのです。(また格差が広がり、強者がより強く、弱者がより弱くなる弱肉強食の世に大きく変容していったのです。)-
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コメント: 全3件
from: 21世紀さん
2009/05/15 23:58:08
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「Re:学 会 の 謗 法 化 に よ る 三 災 七 難 の 興 起 」
③ 食 糧 危 機 の 発 生
○H2年 ・イワシの全国の総漁獲高400万トン以上→急に300万トンに減少以後、年々減り続けて、H13年→18万トン3
・鯖の資源量→H2年当時の7分の1に減少
・サンマの資源量→H2年当時の2分の1に減少食
○H5年 台風や長雨などの天候不順によって、野菜が不作となり価格が高騰し、さらに、過去に例を見ない規模の冷害や全国的ないもち病発生に糧より、深刻な米騒動が起こり、輸入米が販売されるという前代未聞の事態となる
○H10年 天候不順によって野菜の収穫量が激減し、政府は野菜を緊急輸入
○H13年 BSE(狂牛病=牛海綿状脳症)に侵された牛が日本でも発見さ機れ、牛肉の消費量は30%にまで激減、業者に大打撃を与えるこれに伴い、牛肉の産地表示偽装事件が起きたのを皮切りに、食の品の安全性に疑問を与える事件が多発
○H15年 記録的な冷夏、長雨、日照不足により、米をはじめ農作物全般が発大変な不作となる
アメリカでもBSEが発生、これにより日本では米国産牛肉の輸生入を禁止し、ついに日常の食卓から牛肉が姿を消す異常事態に陥り世界的規模での影響が懸念される
○H16年 タイ・ベトナム・中国などで新型鳥インフルエンザが発生、日本では、これらの国からの鶏肉の輸入を禁止するが、日本国内でも次々と鳥インフルエンザの発生が確認され、食肉業界は大変な苦境にたたされる
以上のような食糧危機は、かつては想像もできなかった事態ですが、これらの問題が一気に集中して起こっているのは、通途の浅い原因によるものではありません。
④ 伝 染 病 の 驚 異
○エイズ 平成2年までは大きな増加もなく、いったんは減少すらしていまし4たが、平成3年から年毎に急増しはじめ、なんと平成15年には、感染者数が平成2年当時の10倍に及んでいます。平成14年までの死者は世界中で300万人以上、感染者は420伝0万人と推計され、このままのペ-スだと、さらに5〜6年で倍増するものと見られています。
○新型肺炎SARS 平成14年に、中国で発症、死者770人以上を出しま染すが、未だに有効な抗ウィルス剤が見つかっていないため今後まだまだ大規模な感染の起きる可能性があります。
○鳥インフルエンザ 鳥に対する致死率は100%の強毒ウイルスで、これが変異して人に感染するようになれば、史上最強の殺人ウイルスになります。現在は第三段階(鳥から人に移る)の最終局面で、人に感染した場合の致死率は実に59%です。の現在は突然変異して第四段階(人から人に移る)になろうという秒読み段階に来ています。
オ-ストラリアの民間シンクタンクであるロウィ-研究所がH18年2月に、新脅型が出現した場合の死者を、日本で210万人、全世界では1億4200万人と算出しました。
○結核 戦後確実に減少してきていた結核までもが、平成9年の時点で、43威年ぶりに増加に転じました。
平成2年以降、再び伝染病の脅威が拡大しているます。しかもH5N1型(鳥インフルエンザ)のように、史上最悪最強のウィルスが密かに進化を待っています。
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from: 21世紀さん
2009/05/15 08:23:09
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「Re:学 会 の 謗 法 化 に よ る 三 災 七 難 の 興 起 」
② 天変地夭(太陽や天体の異変、異常気象、噴火や地震など)の続発
○ H2年11月16日 池田x作が宗門誹謗スピ-チを行った翌朝、突然雲仙・普賢岳が二百年ぶりに噴火
→ちなみに法華経普賢菩薩勧発品には普賢菩薩は法華経の教法を守護することを誓い、賛嘆し、衆生が弘通者を敬うことを説いています。
○ H2年12月1日 季節外れの台風到来により、雷と竜巻が起こり、真冬で天ありながら真夏の陽気となる
○ H3年6月 雲仙・普賢岳で火砕流が発生、死者・不明者44名
○ H3年9月 台風19号が上陸、死者・不明者62名
○ H5年1月 釧路沖地震で11年ぶりの震度6の激震を記録、死者2名・負傷者967名
○ H5年7月 北海道南西沖地震で奥尻島を津波が襲い死者・不明者230名地
○ H5年8月 鹿児島県で豪雨による土砂災害、死者79名
○ H5年8月 台風13号が上陸、死者48名
○ H6年 西日本で猛暑による旱魃・水不足夭
○ H6年10月 北海道東方沖地震、死者・不明者10名
○ H6年12月 三陸はるか沖地震、死者3名・負傷者788名、この地震による地殻変動をきっかけに、以後東北地方の火山活動が活発化
○ H7年1月 創価学会が兵庫の各会館でニセ本尊を流布した翌日、阪神淡路大震災が発生、死者6436名・負傷者40000人超
○ H8年2月 豊浜トンネル岩盤崩落、死者20名
○ H8年3月 北陸から関東にかけて日輪の二重輪を観測
○H8年12月 蒲原沢で土石流が発生、死者14名
○H9年7月 鹿児島で豪雨により土石流が発生、死者21名発
○H11年6月 広島・長崎・福岡などで土石流・崖崩れ・溢水、死者40名
○H11年8月 台風18号のもたらした高潮で死者12名
○H12年8月 三宅島噴火、全島民が島外へ避難
○H12年9月 台風14号による豪雨、死者10名
○H12年10月 鳥取県西部地震、負傷者182名
○H13年3月 芸予地震、死者2名、負傷者288名
○H14年3月 超温暖化で平均気温が観測史上最高値を記録
○H14年3月 北海道で黄色の雪を観測
○H15年5月 北海道などで、日中は白濁・朝夕は真紅となる太陽を観測
○H15年 三陸南海地震(5月)・宮城県北部地震(7月)・十勝沖地震(9月)などの大規模な地震が2ケ月ごとに発生、不明者2名・1400戸近い家屋損失
○H15年7月 九州で豪雨、死者・不明者23名
○H15年8月 台風10号、死者・不明者19名
○H15年10月 太陽の活動に異変が生じ、肉眼でも確認できるほどの巨大な二つの黒点を観測
○H15年10月 石川県・茨城県・長野県・京都府などで赤いオ-ロラを観測
○H16年2月 琵琶湖岸で太陽柱を観測
近年とくに問題となっている地球温暖化についても、19世紀以降で急激に暖かくなったのは、「平成2年からの10年間のことである」とされています。
米国防総省のレポ-トによれば、
「このまま温暖化が進めば2020年前後には、海面の水位の上昇による水没や、旱魃による砂漠化などで、世界各地に難民が大量に発生。その結果、水資源・食料・エネルギ-をめぐって、世界中で戦争が勃発し、数百万人の犠牲者が出る破滅的な状況になる」
との予測が立てられています。
まさに平成2年以降の天変地夭の続発は、私達の生活を脅かしているのです。
from: 21世紀さん
2009/05/16 00:05:30
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「Re:学 会 の 謗 法 化 に よ る 三 災 七 難 の 興 起 」
⑤ 人 心 の 荒 廃 と 犯 罪 増 加
○かつて日本は、世界一の治安を誇る国でしたが、これも平成2年の学会謗法化の時期を境に、一気に崩壊した感があります。
○犯罪発生件数 平成2年までは毎年約160万件で推移していたのが、以後は徐々に増加していき、平成14年には、なんと120万件増心の285万件に達しました。一方で犯罪の検挙率は落ち込み続けているので、もはや日本のの治安はガタガタ状態になっています。
○凶悪犯罪 殺人・強盗・放火・強姦の四つの凶悪犯罪は一貫して減ってきて荒いましたが平成2年から増加に転じ、平成14年までに6000件から12000件へと倍増し、中でも強盗は、1600件から4廃倍以上の7000件に急増しました。
○ひったくりや路上強盗 それぞれ5〜6倍に増加
○少年犯罪 平成3年は1600件→平成12年は2100件と増加
○薬物乱用 検挙率も、平成3年から10年間で、4倍に増加犯
○児童虐待 相談件数なども10倍以上に急増
○偽造事件の続発 企業による偽装が次々と明らかになってきている
日本で安心して生活できる保障など、全くなくなってしまったといえます。またこうした世相の悪化、人心の荒廃は、次代を担うべき少年にも深刻な影響を及ぼしており、少年犯罪が著しく増加の傾向にあり、し加かも凶悪化しています。児童虐待を含めると、人心の荒廃は目を覆わんばかりのものがあります。
⑥ 国 家 の 転 覆 を 企 て る ク ー デ タ ー
戦後日本の武力放棄、治安維持法や銃刀取締法の制定などにより、いわゆる武力ク-デタ-というものは、現代の日本には起こらないものと、誰もが思いこん6でいました。しかし、平成7年に起きた地下鉄サリン事件は、日本国の支配を企んで武装化家を進めたオウム真理教が、諸官庁の集中する霞が関を狙って引き起こした、無差の別大量殺人でした。
その目的が明らかになってみれば、これは、国家の転覆を目指すク-デタ-の端緒だったのです。
前に起きた松本サリン事件と合わせて死者19名、負傷者3938名という、犯罪史上にも類例を見ない一連のオウム事件は、一邪宗教団の恐ろしさを示す出て来事というだけでなく、まさに、仏の説かれる「自界叛逆難」(じかいほんぎゃくなん)の惹起であった、といえるでありましょう。
姉歯秀次元一級建築士がただ一人で行った偽装事件でさえも、多くの善良な市民が、経済的に破綻寸前にまで追いつめられ、苦しめられたことは前に記したとおりです。そしてこの一教団の起こしたサリン事件の被害者は、姉歯秀次の比ではありませんでした。
ましてや我が国最大の宗教団体である創価学会が正法を誹謗する被害は、オウムの比ではありません。それが今起きている三災七難の現証なのです。
⑦ 他 国 か ら の 武 力 攻 撃
長い歴史上、日本の側から宣戦布告して他国との戦争に突入したのでなく、他国が海を越えて侵略(武力攻撃)してきた、という事例は、日蓮大聖人御在世当時の蒙古襲来(文永の役・弘安の役)より他にありません。
また戦後の日本は、武力放棄した上に日米安全保障条約で守られているため、外国よりの攻撃を受ける、という事態は起こりにくいと考えられていました。ところが隣国の北朝鮮から、
○平成5年5月 日本に向けてノドン型ミサイル一基が発射され日本海へ着弾
○平成10年8月 改良されたテポドン型ミサイル(テポドン1号)一基が発射され、今度は日本本土を飛び越えて太平洋に着弾
このことから、日本が北朝鮮のミサイルの射程に入っていること(しかもテポドン型ミサイルには核弾頭の搭載が可能であること)が判明し、世論は騒然としました。その後、
○平成13年12月 北朝鮮の不審船が日本の領海に侵入し、日本の巡視船が銃撃を受ける。双方で激しい銃撃戦となり、不審船は爆発炎上して沈没という事件まで起こり、日本国民は、あらためて“北朝鮮からの武力攻撃はありうる”との認識を持つに至ったのです。
○平成18年7月 スカッド型ミサイル、ノドン型ミサイル、テポドン2号が計7基日本海に発射実験される(日本を射程距離に置くノドン型ミサイルは発射成功)
○ 平成18年10月9日 北朝鮮が核実験を行う(東京に核ミサイルが着弾し武た場合、最大で死者約130万人の予想。炭疽菌搭載ミサイルの場合、
死者約186万人の予想。)脅威は北朝鮮ばかりではありません。
○平成15年1月 アメリカがイラクに先制攻撃を行い、日本政府はこれを支持し、戦争後のイラク復興支援につき、アメリカからの要請に応えて自衛隊をイラクに派遣することを決断
ところが、こうした日本の対応に対し、アメリカと戦闘中のテロ組織“アルカイダ”が、「自衛隊をイラクに派遣した場合は日本を攻撃する。我々の攻撃は日本の国家の撃中枢に達するだろう」との声明を発表したのです。
その後日本は自衛隊をサマワに派遣しましたが、同じように軍隊を派遣していたイタリアやイギリスでは、地下鉄等の鉄道機関に爆薬が仕掛けられ、すでに承知のように、数百人にものぼるテロの犠牲者がでました。日本の自衛隊派遣は、もちろん侵略のためではありません。人道支援が目的です。しかし、それに反発した外国のテロ組織が、“日本を武力攻撃する”というのです。まさに日本を取り巻く情勢は、いつ「他国侵逼難」(たこくしんぴつなん)が起こっても不思議ではない、緊張したものとなっています。
大聖人は『立正安国論』で,
「若し先づ国土を安んじて現当を祈らんと欲せば、速やかに情慮を廻らしいそいで対治を加へよ。所以は何。薬師経の七難の内、五難たちまちに起こり二難なお残れり。いわゆる他国侵逼の難・自界叛逆の難なり。(中略)国乱れん時は先づ鬼神乱る、鬼神乱るゝが故に万民乱ると。今此の文に就いてつぶさに事のこころを案ずるに、百鬼早く乱れ万民多く亡ぶ。先難是明らかなり、後災何ぞ疑わん。若し残る所の難悪法の科に依って並び起こり競ひ来たらば其の時いかんがせんや」
と仰せですが、このまま学会の大謗法を放置しておけば、災難はさらに深刻化し、ついに残る「一難(他国侵逼難)」が顕現して、私達の住む国土が衰亡することは必至です。
それを食い止める道は、悪法(創価学会)を退治(折伏)し、謗法を停止する意外にはないのです。
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