妊娠中から青年期までを視野に子育て支援を考えるシンポジウムがこのほど、北区丸の内２の県立図書館であった。約６０人が参加し、産婦人科医や保健師らのパネリスト５人が現場の視点から子育ての現状を報告した。

　「誕生から青年期まで、たてにつながる支援ネットワークを考えよう」と題して、ＮＰＯ法人や自治体職員らで作る「岡山子育てネットワーク研究会」（赤迫康代世話人代表）が主催。産婦人科医で岡山大大学院保健学研究科の中塚幹也教授は「妊娠中に配偶者から暴力（ドメスティックバイオレンス）を受けた妊婦は胎児への愛着が弱い傾向にある。『子育て支援は生まれてから』と考えがちだが、健診までの間に虐待が起こるケースもあり、妊娠中からのリスク把握と連続した支援が必要だ」と訴えた。

　総社市こども課で母子保健に携わる篠田絵里保健師は「高校生などの若年出産や、母親のメンタルヘルスに関する問題が増えている」と報告。同市は市内で年間６００人程度生まれる乳児の自宅を職員がほぼ全戸訪問しており、「家庭環境など訪れて初めてわかる部分もある。こうした過程で、母子交流の場の紹介や育児支援を行っている」などと話した。【椋田佳代】

【関連記事】
シンポジウム：困窮の子ども救済目指し開催　３３０人参加
子どもの貧困：研究者らシンポ　都内で３１日
陸山会土地購入：地検捜査巡りシンポ
今後の医療政策：鈴木寛副文科相ら招きシンポジウム
正月特集：農業活性化へ、シンポで参加者が提言
毎日新聞　2010年2月9日　地方版