【社説】
ｉＰａｄ発売　文化の質を落とさずに
2010年5月28日 東京新聞

　米国で「電子書籍」の普及が加速。日本でも、アップル社の端末「ｉＰａｄ（アイパッド）」の発売が二十八日から始まる。本の概念を変える電子の本は何をもたらすのか。文化の質は守りたい。

　電子書籍は本の内容がデジタル化され、データの形になっており、端末の画面に表示して読む。

　米国ではここ数年、「ｉＰａｄ」のほかに、ネット通販のアマゾンの「キンドル」、ソニーの「リーダー」などの端末が発売された。どれも片手で持てるほどの大きさで、ｉＰａｄは縦二四センチ、横一九センチ、厚さ一・三センチ、重さ約七〇〇グラム。通信機能が付いていて、ネットワークを通じて「本」が買える。千冊を超える本のデータ保存ができ、大きな文字にも変えられる。グーテンベルクの活版印刷以来の本の革命といわれる。

　今は英語の本が中心で、日本語の本への本格対応はこれからになるが、出版界への影響は小さくないとされる。

　電子書籍は紙も印刷も製本も要らない。極端にいえば作者から読者への“産直”も可能で、安価で販売できる。

　実際、「キンドル」は、二五〜三〇ドル（二千五百円前後）するハードカバーの小説を九・九九ドル（約九百円）で発売している。原価を割る戦略的な安売りらしいが、安さを印象づけた。

　ただでさえ経営が大変な出版社、取次、書店は、一層苦しくなるかもしれない。一冊の本ができるまでには、たとえば、取材、編集者の協力、デザイン、写真、校正などさまざまな仕事が積み重なる。費用もかかるが、一つの文化を形成してきている。出版の主導権が一部の巨大企業に独占されれば、良質な本はなくなるとの懸念もある。

　今年三月に発足した官民合同の懇談会と大手出版社の団体が、著作権を含めた電子書籍のビジネスモデルや、日本語の電子書籍の書式などの検討に入った。作り手にも読み手にも良い対策をお願いしたい。

　文化の保護に熱心なフランスでは、定価制を電子書籍にも広げる法案が年内にも提出されるという。大手書店は資金を出し合い、販売システムの開発にも取り組んでいる。

　もともと日本では、ソニーが世界に先駆けて端末の開発に取り組んだことがある。守る一方ではなく、電子書籍ならではの本作りに挑戦するなど利便とアイデアも競ってほしい。