インフルエンザ治療薬を販売する製薬四社の今季向けの供給計画が十九日出そろい、本格的な流行期を前に、治療薬が計約２３００万人分準備されていることが明らかになった。


　厚生労働省の推計によると、昨年夏から今年春までの昨季のインフルエンザ患者数は約二千万人。
計画上の治療薬の供給量はこれを上回っており、医療関係者は「昨季並みの大流行が起きても対応できる水準」としている。
治療薬の面では、新型を含めたインフルエンザ対策は、一段と進んだといえそうだ。

　第一三共は十九日、自社で研究開発段階から手掛けた、初の純国産のインフル治療薬「イナビル」の販売を開始した。
粉末を吸い込む薬で、同社は「一回の吸入で済むため患者の負担を軽減できる」としている。
来年春までの今季向けに約四百万人分を用意する。

　第一三共は純国産薬の発売によって「インフル対策の基盤強化につながる」としている。
細川律夫厚労相はこの日の記者会見で「（治療薬の）選択肢が増えるのは良いことだ」と歓迎した。

　一月には塩野義製薬も海外の製薬会社が開発した「ラピアクタ」を発売した。
このため、今季の国内のインフル治療薬は、以前から販売されていた中外製薬の「タミフル」、グラクソ・スミスクラインの「リレンザ」とあわせて計四剤から選べる。
新発売のイナビル以外では、タミフルは約千二百四十万人分、リレンザは約六百万人分、吸入薬のラピアクタは約六十五万人分が確保されているという。



インフル薬「大流行でも対応」　２３００万人分準備
東京新聞 社会 (TOKYO Web)