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  • from: ぽっぽさん

    2020年05月30日 10時32分30秒

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    コロナ大恐慌15!

    皆さん、こんにちは\(^o^)/
    BGMは朝からズーッとネットラジオで「バロック音楽」でございます。
    お耳はお陰様で、昨日のスッテンコロリンにもめげませず(笑)、「虫の音がやや大きいかなぁ?」だけで治まっておりますo(^◇^)o 
    (昨夜寝ている時、このままトンコロリンと行ってしまえるとうれしいと頭をよぎりましたがァ!)

    ふーたんは、今日のデュ・マゴとの昼食の料理作りでございます。
    (昨日までは、「〇〇(お店の名)でお弁当を買おう」と言っていたのですが、生協などの食材で作ることにしたようです o(^-^)o)

    昨日のトピックに・・・
    >(やはり、コロナ禍が主でございますので、まとまりましたら、またまたアップしますネ\(^o^)/)
    と書きました。
    昨日までの新聞時事からプロットしてみます。
    (相変わらずつまらないかもしれませんが、記録として残しておきたい目的もありますので・・・
    「太文字」「<~>」はぽっぽが付けました)

    まずは我が家が取っています新聞記事です・・・
    「コロナ禍」と申しますと、暗いニュースばかりですので、ちょっと明るいニュースを。。。
    【殺菌LED 豊田合成量産へ】   
    ― 深紫外線 コロナ対策に期待 ―
    ・「豊田合成(トヨタグルーブ・愛知県清須市)」は、本年度中に菌やウイルスを殺菌する「深紫外線LED(発光ダイオード)」の量産に乗り出す方針を決めた。
    深紫外線は「新型コロナウイルス」にも効力があるとされ、豊田合成は現在、研究機関と確認試験を進めている。
    ・「深赤外線」は、大腸菌やインフルエンザウイルスなどを「不活性化」できるほか、「水や空気を浄化」する効果もある。
    さらに、米研究機関などが新型コロナへの効果を確認し、病院などでの活用を想定したLED殺菌灯の生産化の動きも活発化している。
    ・豊田合成は「赤城 勇氏(ノーベル物理学賞受賞・名城大学教授)」との共同研究で2017年、「深紫外線LEDの開発」に着手した。
    豊田合成の製品は「9秒間の照射で大腸菌を99.999%殺菌」する性能を持ち、殺菌力と耐久性が高いのが特長だ。

    ― 深紫外線とは ―
    ・「紫外線(UV)」のなかで、波長が100~280ナノメートル(ナノは10億分の1)程度の短いものを指し、「UV-C」とも呼ばれる。
    ・DNAに吸収されやすく、遺伝子情報を失わせることで、菌やウイルスの増殖を防ぐ。
    同じような用途に使われる「水銀(有毒)」を用いる「水銀ランプ」に対する規制が進んでおり、代用品として環境にも優しい「深紫外線LED」の普及が期待されている。

    次にいつものごとく、お隣の奥さんからいただいた記事からプロットします。
    【「科学を装った政治】を防ぐ】   神里達博氏(千葉大学教授・客員論説委員)
    ・「フォーリン・ポリシー(米国の外交雑誌)」のウエッブ版に「中途半端な日本のコロナ対策が、とにかく機能している」の論評が載った。
    <日本は>検証件数が非常に少ないだけでなく「自主的なロックダウン(都市封鎖)」も多くの国と比べて厳格ではない。
    その一方で、世界で最も高齢化が進んでいて、さらに中国との距離も近く大勢の観光客が来ていた。
    ・にもかかわらず、アメリカやスペインはもちろん、制圧に成功しているとされるドイツと比べても、死者数は奇跡的なまでに少ない
    人口当たりの犠牲者数で比べれば、米国の役50分の1に抑えられている。
    などとしている。
    ・4月上旬、安倍首相は「このペースで進めば東京だけで1カ月後には感染者数が8万人を超える」と強い危機感を表明していた。
    さらに、「対策がなければ全国で最悪42万人が死亡する」という厚生労働省クラスター対策班の警告に人々は震撼(しんかん)した。
    ・しかし、現状は、<5月20日前後のデータ?>累計の死者数が約800人
    感染者約1万6千人となっている。
    「検査件数が少ないゆえに、取りこぼされている感染者や、一般的な肺炎など別の死因にカウントされてしまったケースがあるのではないか」という指摘もある。
    政府の対応への国民の信頼も決して高くないにもかかわらず、目下のところは、世界的に見ても「成功している」というべきだろう。
    ・全国に出されていた緊急事態宣言も、先週<5月18日の週>まず39県で、さらに近畿の3府県でも21日に解除された。
    普通に考えれば、このことをもっと誇ってもよいのだが政権自体もどう評価すべきか迷っているようにも見える。
    感染者が減ったり理由が必ずしもよくわからないため、今後の予測も難しく、ブレーキとアクセルを同時に踏むようなことになっているのではなかろうか。
    ・しかし、現状はどうやら政治家が専門家に重要な判断の責任を押し付けたり、あるいは専門家の側も自分の専門領域以上のところに踏み込んで、社会に対して説明を試みたりしているようにも見える。
    そうだとすれば、政策に対する科学的助言のあり方としては、危うい面があるといわねばなるまい。
    ・よくないのは、政治の側が価値判断をひそやかに忍び込ませているのに、あたかも科学的に自動的に導かれた結論であるかのように、自らの政策を国民に説明することである。
    科学的な判断に基づくように装うことで、政治の側はするりと責任を回避することもできてしまうのだ。   <そうだ!とぽっぽは思っております!>
    ・この種の問題を避ける一つの方法は、判断の前提となるデータや理論を専門家が公開してしまうことだ。  <議事録も取っていない「隠蔽」の専門会議ではまず無理でしょう!>
    そうすれば他の研究者がどういう意味の数字なのか、追試することもでき、政治的判断と科学的判断をそれぞれ評価することが可能になる。
    これは政府の中で助言をする専門家が、自身の立場を守るためにも、大切なことだと思う。
    ・たとえば、もしも巨大台風と大地震が重なれば、甚大な被害が生じる。
    しかし、どちらも被害の継続時間が比較的短いため、現実に同時に起きる確率は非常に低い。
    だが、コロナの流行は広範囲で長く続くので、<巨大台風や大地震の>災害と重なる可能性は、はるかに高い。
    すでに指定されているが、今、災害が起こると、避難所での感染拡大を防ぐのはとても難しい。
    経済へのダメージも、相乗的に増えていくだろう。
    ・そのような複合被害に対して、同のようなプランで対処するのか。
    関係機関には、ぜひとも今のうちに具体的な対策の立案を求めたい。
    弱り目にたたり目」にも用心だ。

    【新型コロナ 私の視点】   医療から・地方から・刑務所から
    = 病院の倒産危機 国は支援を =   加藤奨一氏(友愛記念病院長)
    ・今回の「医療破壊」は、長年続いてきた国の医療費抑制策も大きな要因となっている。
    この政策のため病院は高額医療機器や医療資材の備蓄を絞ってきた。
    ・しかし不幸中の幸いで、一般病床の削減はどの地域でも思うようには進んでいなかった。
    病床をただ「効率・効率」と言って削減するのではなく、<今回のコロナ禍のような>非常事態が起こった場合の安全策として、余裕をもって保有しておかないといけないことが分かった。
    ・現在、医師の「働き方改革」の論議も進んでいるが、今回の事をきっかけに、実体に合わせて制度を設計し直してもらいたい。
    ・もともと60%以上の病院は赤字で、黒字の病院でも1~2%の利益率しかない。
    ほとんどの病院の人件費率は50%以上にのぼるが、日々感染リスクと直面しえいる「医療従事者」への給与カットはできないので当然、利益は大幅に下がりほとんどの病院が大赤字になるだろう。
    病院に対しても、何らかの援助金が必要ではないか、そうしないと日本の多くの民間病院が倒産してしまう。

    = 食の自給へ転換する時 =   谷口吉光氏(日本有機農業学会会長・秋田県立大学教授)
    ・新形コロナウイルスの「感染爆発」という「見えない大津波」にのみ込まれてしまった。
    中国の一地方からわずか3カ月で世界中に広まったのは、経済のグローバル化で人と物があまりにも自由かつ高速に動くようになったせいだ。
    コロナ禍のもうひとつの原因は、行きすぎた大都市への人口集中だ。
    ・便利で快適だと信じていた暮らしが、感染症に対してこんなにも脆弱(ぜいじゃく)だったことを率直に認め、長期的な視点で安心な暮らしができるかを考えるべきだ。
    国や自治体は、経済のグローバル化の見直しや地方への人口分散へ本格的に取り組んでほしい。
    ・農業の専門家として、食と農を自給することの大切さを訴えたい。
    コロナ禍で食料の海外依存の危うさがあらわになっている。
    食糧輸出国の一部では、自国民を優先するため輸出を規制し始めた。
    日本の食料自給率は37%しかない。
    輸入が途絶えれば一気に食糧不足に陥るのは目に見えている。
    ・これを機に、国内でまなかえる食料は出来る限り自給し、農業を支えている小規模農家や新規就農者を含めた多様な担い手を総合的に支援する方向に転換すべきである。
    消費者が国産の野菜や穀物、肉を手に取りやすくなれば、安心で健康な食生活につながる。
    産地と都会がもっとつながれば、地方や農業の魅力が広く知られ、地方移住者も増えるに違いない。

    = 受刑者の医療体制 見直して=   菊田幸一氏(明治大学名誉教授・弁護士)
    ・新形コロナウイルスの感染拡大の中で、刑務所や拘置所などの刑事施設に収容されている被告や受刑者らがどう扱われているかが気になっている。
    コロナ禍をきっかけに、刑事施設の医療体制を検証し、改善する必要があると考える。
    ・大きな問題は、世界に誇る国民皆保険の国である日本において、受刑者らの医療は国民健康保険の給付対象から除外され、「法務省に医療費」で賄われていることにある。
    先進国の大部分では、受刑者の医療もいわゆる厚生省の管轄だ。
    ・<我が国の>受刑者が国民健康保険から除外されているのはなぜなのか。
    国は「法務省予算で十分に医療を受けられる」というが「詭弁」だ。
      <ドストエフスキーの「死の家の記録」が紹介されているが省略します>
    日本はせめて、国際的視野に立った行政改革を勧めなくてはならない。

    【公的機関は「100年の計」で】   西成活裕氏(数理物理学者)
    ・「この世に無駄はない」と「この世は無駄だらけ」を判断するためには、「目的」と「期間」という二つの項目を明確にする必要がある。
    企業の場合は、社長が「いつまでに何を達成する」と決めて、社員はその目標に向けて動くため、比較的、無駄をなくしやすい。
    ・今回<コロナ禍>、特に難しさを痛感するのが、予測不可能な事態に対する備えで、利用物資や人員、病床数など様々な不足が発生している。
    企業ならば存続をかけていつ起こるかも分からない危機に備えて余剰在庫を抱えることは、「目的」と「期間」に照らしあわせても不可能だ。
    だが、医療体制や災害対応など生命に関わることは、公的機関がセーフティネットになる必要がある。
    ・もし新形コロナが「100年に1度の危機」なら、「期間」を100年に設定してビジョンを描けば、平時は過剰と思える備えも、簡単には無駄という結論にはならない。

    ということでございまして、今回も難しい内容でゴメンナサイね (TωT)
    クジャクサボテンの2輪目が咲きましたが、花の命は2~3日と短いです。
    (右の咲き終わりのように、新形コロナも2~3日で収束するのならよいのですがネェ~!)

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