皆さん、おはようございますo(^◇^)o
当方、昨日午後から先ほどまで「土砂降り」でございました。

しかし、お耳は土砂降りにもかかわらず「３人とも静か（笑）」ですのでウレピー！です＼(^o^)／
（本来、低気圧＝梅雨前線の真っ最中なので、気圧に左右されると戦々恐々だったのですが・・・
でも、いつ「ピッ！」と来るかとビクビクです）

さて、しばらく「コロナ大恐慌」をまとめていませんでしたので、新聞記事が溜まりました。
（早朝の４時前から６月８日～１４日をまとめましたのでアップします。
相変わらず「難しくて固い」内容ですので「太文字」だけでも・・・ネo(^◇^)o）

まずは、お隣の奥さんが下さった新聞記事より・・・
【ＣＯ２削減　今を好機に】　　　編集委員・アメリカ総局
＝　脱炭素への投資　経済回復策で示して　＝
・「国際エネルギー機関（ＩＥＡ）」が４月３０日に発表の「世界エネルギーレビュー」は、２０２０年の「二酸化炭素（ＣＯ２）」の排出量が「新形コロナウイルス対策による経済活動の停滞」により、前年比８％減になるとの推計を示しました。
・だが、楽観はできません。
「ニクラス・ホーネ氏（欧州の気候シンクタンクが作るプロジェクト「クライメート・アクション・トラッカー」）」は「新型コロナの経済への影響は、温室効果ガス排出量の上昇カーブを少し曲げただけで、上昇基調は変わらない」とコメントしています。
・国連によりますと「＜２０＞３０年までに毎年７．６％ずつ温室効果ガスの排出を減らす必要があるが、コロナ危機による在宅勤務の増加や飛行機での長距離移動の減少などは排出削減につながるとはいえ、『強いられたもの』なので定着したとは言えない。」としています。　　　
　　＜ため息でございます！＞
・４月末、ドイツが主催しました「気候変動会議」で、グテーレス国連事務総長は「コロナ危機からの回復に数兆ドルも使うのであれば、クリーンでグリーンな社会への移行を通じて雇用やビジネスを生まなければならない。　　
投資は経済の全ての側面で脱炭素化を進める必要がある」と話しました。
・＜日本では＞４月に開かれた政府の「経済財政諮問会議」で「竹森俊平氏（慶応大学教授）」ら有識者４人は「未来への変革に向けてサステナビリティ、イノベーション投資」と題した文書を提出し、その中に「エネルギーの地産地消」を盛り込みました。
「地域のエネルギー収支は、化石燃料や電気代の支払いのため大半の自治体で『赤字』になっているので、太陽光や風力、地熱、小水力など地元の再エネルギーに代えることで持ち出しが減り、地域の経済循環に役立つ」という構想です。
・政府の緊急経済対策には、気候変動対策をはじめとする環境政策はほとんど盛り込まれていません。
外国人旅行客の需要回復キャンペーンや旅行代金の補助など「コロナ危機前の経済」に戻そうとするかのような施策ばかりが目立っています。

＝　個人も再エネ利用・食品ロス削減を　＝
・経済活動が一時的に止まったことで、空の青さや星の輝きを改めて感じた人は多いでしょう。
今回の危機は、「私たちの活動が地球にいかに『大きな負担』をかけていたか」も示しました。
・私たちは気候変動や生物多様性の喪失など、これから深刻さがます危機だけでなく、いまある環境の危機に対してすら無頓着だったのではないでしょうか。
・「地球環境戦略研究機関（公益財団法人）」が、海外の研究機関と共同で今年１月にまとめた報告によりますと、「日本の温室効果ガスの排出量を消費ベースでみると、６割をライフスタイル関連が占めている。
このうち約７割が住まい、移動、食に関する排出だ。
私たちが生活のあり方を見直すことで、地球環境への負担を大きく減らす可能性を示している。」などとしています。
・報告書ではまた「ライフスタイルを通じた温室効果ガス排出の削減方法として、不要な移動の回避、エネルギー需要が少ない住居、食品ロスの削減」などを提案していいます。
「テレワーク」や「近所でのレジャー」などは、まさに私たちがコロナ禍で経験している生活です。
　＜我が家でもふーたんが「食品ロス・電気水道ガスなどの節約」などに努めてくれていますヨ！＼(^o^)／＞

【「移動の自由」は戻っても】　ジェームズ・ホリフィールド氏（国際政治経済学者）
―　移民には大打撃　は排斥望む政治家は「脅威」言いふらす　―
『コロナ禍で停滞した自由は取り戻せるか？』
・国際間の移動はいつか復活するでしょう。　　
ただ、移動の自由と密接に結びついてきた「移住の可能性」は大打撃を受けるのではないでしょうか。
仕事を求めて国外に出る移民に対して、風当たりが強まるに違いないと思います。

『移民が強化されるのか？』
・移民政策は「市場・人権・治安・文化」の４つの要素のせめぎ合いとバランスで決まります。
移民を制限したい政府や政治家は、この危機を口実に使っています。
生まれた国を離れて暮らす人は世界人口のわずか３．５％に過ぎないのに、あたかも制御不能な脅威のように言いふらしています。　　
特にトランプ米大統領は外国人排斥をさらに強めようとしています。
・移民を受け入れるには、彼らの人権を認める姿勢が求められ、１９８０年代から２０００年代にかけて自由で民主的な世界が花開きました。
しかし、国際リベラル秩序を最初に脅かしたのは「９．１１米同時多発テロ」と、その後の欧州のマドリードやロンドンなどで起きた大規模テロです。
多くの国では１９９０年代に右翼や反動的なポピュリズムが台頭し、２０１０年代に本格化しました。
・テロとポピュリズムによって既に大きな負担を抱える体制に最後の一撃を加えたのが、今回の新型コロナウイルスの「パンデミック（世界的流行）」です。

―　変化は以前からはじまったわけで、当面はどんな影響が考えられるか？　―
・喫緊の課題は難民の間での感染をどう防ぐかです。
難民キャンプはただでさえ病気が多く、生活レベルも低いので、人口構成が比較的若いとはいえ心配です。
移民労働者の環境も問題で、特に季節労働者は集団生活で感染症にさらされやすい。
・介護師やケアワーカーとして欧米各国の医療福祉をささえているのも移民です。
多くの途上国にとって移民労働からの送金は国家運営に柱。
移民は人類の発展に不可欠な活力を与えてくれる存在です。

―　崩れる国際秩序　日本も閉ざさず安定へ主導を　―
『長期的にみると世界はどこに向かっているか？』
・最も恐れるのは第１次大戦後に逆戻りすることです。
やがて、自国のみを重視する傾向が強まり、米国などは移民を遮断しました。
ナショナリズムも強まりました。
『最終的にナチス台頭や第２次大戦につながったわけだが』
今回も、トランプ米大統領やハンガリーのオルバン首相のようなポピュリストの力が強まるかもしれません。
彼らは国際的な規則を無視し、移民や難民をはねつけ、社会を閉ざす可能性があります。
『米国以外の国々の役割はどうか？』
・中国は明らかに新秩序構築に関わろうとしていて、ＷＨＯへの働きを強めたのはその活動の一環です。
・日本やドイツも指導的な役割を果たせます。
目先の利害にとらわれず、長期的な視野に立って周辺知己の安定を築くことが出来るからです。
米国が離脱した後の「環太平洋経済連携協定（ＴＰＰ）」を日本が支えたり、２０１５年の難民機器の際にドイツが欧州をまとめたりしたのはその例だと受け止められています。

最後に我が家が取っています新聞記事より・・・
【コロナ死者少ない日本　特有要因は？】　　ファクターＸを探せ　
＝　「解明すれば対策できる」　京大・山中教授　＝
―　山中伸弥教授（京都大ｉＰＳ細胞研究所長）は、日本特有の要因があるとの見解を示して「ファクターＸ」と名付けた。　「Ｘ」とは何か？　－
・山中教授は５月末、自身が開設している新型コロナの情報発信サイトに「Ｘの候補としてクラスター（感染者集団）対策や国民の早期からの危機感の共有、マスク着用、毎日に入浴などの高い衛生意識、日本人の遺伝的要因」などをあげました。
・外国メディアは当初、日本の対策を「遅い」と批判してきましたが、現在は「奇妙な成功」と首をかしげています。
感染症に詳しい「菅谷憲夫医師（けいゆう病院：横浜市）」は「欧米より死者数が少ないのはアジア全体の傾向。　
日本はむしろアジア各国の中では人口当たりの死者数が多いので、日本のコロナ対策が優れていたとはいいがたい」と別の見方を指摘・分析しています。
・統計データの分析に詳しい「宮川　剛教授（藤田医科大（愛知県豊明市）」が「Ｘ」に関連して「結核菌と肥満」に着目しています。
宮川教授らが、結核を予防する「ＢＣＧワクチン」を定期接種している９６カ国の新型コロナの死者数を調べた結果、「１００万人当たり９人（４月２６日時点）」で、摂取しない国の「１００万人当たり１６１人」の１０分の１以下でした。
ＢＣＧを摂取すると、体に元々備わっている「自然免疫」が高まるという研究があります。
・また、南アフリカやベトナムなど「結核」の患者数が多い国の死者数がすくない傾向も明らかになりました。
結核菌に感染した経験を持つ人が多いので「Ｘ」の一つかもしれないといわれています。
・宮川教授は「肥満になると糖尿病をはじめ生活習慣病が起きやすく、新型コロナに罹ると重症化しやすい。　肥満の少ない事も『Ｘ』の可能性がある。」と説明しています。

＝　遺伝子レベルで「Ｘ」を解明する研究　＝
・人類は長い歴史の中で様々な種類の病原菌やウイルスと出会い、それを克服して生き残りました。
その過程で遺伝子が変異し、人種によってかかりにくい病気ができました。
・「研究グループ（慶応大・大阪大など８つの研究機関からの感染症・遺伝・免疫・ビッグデータ解析の専門家）」が特に注目しているのが、「ＨＬＡ（ヒト白血球抗原）」というタンパク質です。
ＨＬＡは白血球の血液型ともいわれ、免疫反応の司令塔の役割を果たします。
「金井隆典教授（研究グループの総括：慶応大）」は「今回の研究から、日本で死者が少ない遺伝子的な理由を突き止め、新薬やワクチンの開発につなげたい」と話しています。
・一方「児玉龍彦東大名誉教授」は「抗体」に着目して、「過去にアジアで新形コロナに似たウイルスが流行し、日本人を含むアジア人の中に抗体ができているのでは？」と推測しています。
「あるウイルスにかかってできた『抗体』が、似たウイルスにも一定で働く『交差免疫』が生じている」という説です。
・「ファクターＸ」を巡っては、それぞれの研究者がそれぞれのアプローチで解明を試みていますが、現時点ではいずれの説も決め手に欠け、複合的に聞いている可能性も指摘されています。

研究者の皆さん！
早く新型コロナウイルスの「新薬・ワクチン・治療法」を見つけてくださ～い！！