東京市場は海外市場の大幅安を背景に売り先行のスタートへ。円高や景気減速懸念などが重石となることや、大型IPOによる需給悪化懸念で安値更新となった上海総合指数にも警戒感あり。国内でもみずほの増資による需給悪化懸念や、信用買い残の減少といった需給面の改善も見られず、リバウンド局面でも売りに押される地合いは続こう。
　一方、短期的には値ごろ感もある。1日発表の日銀短観、米ISM景況指数や雇用統計通過後は材料出尽くしから買い戻しが予想されるため、さらに下に突っ込むケースでは打診買いや年金資金などの買いが予想される。
　日経平均の予想レンジは9470円－9350円。月末かつ上期末ということもあり、ドレッシング買いが心理的な下支えとなって、6月9日安値前後で下げ渋る動きがみられるか。

　29日のダウ平均は前日比268.22ドル安と大幅続落。約3週間ぶりの1万ドル割れで取引を終えた。米コンファレンスボードが計算ミスにより中国の景気先行指数を下方修正したことを受けて、中国の成長力鈍化が懸念された。また、一部の欧州銀行による資金繰り不安が嫌気されたことや6月の消費者信頼感指数の弱い結果も失望売りを誘い、ダウ平均は一時326.60ドル安まで下落する場面もあった。
　NASDAQは85.47ポイント安、S&P500は33.33ポイント下落し年初来安値を更新。業種別では、経済成長見通しへの懸念が高まり資本財セクターは3.9％安。金融やテクノロジーセクターも大幅に下げた。
　ドル建てCME225先物は昨日の大証日中終値に比べ175円安の9375円、円建ては205円安の9345円となった。

　29日の東京市場は続落。東証1部の値下り銘柄数は1139と全体の68.0％に達し、規模別株価指数はすべて下落。前場堅調だった国際優良株や資源関連などがマイナスに転じ相場の下げを主導。その一方で、通信や電力など内需ディフェンシブ系が底堅く推移した。
　日経平均は大幅続落。6月21日高値からはやや下げ過ぎの感があり、6月9日安値からの上昇時に形成したマドを埋めたことや、6月前半の安値前後でいったん売りが一巡する可能性も。一目均衡表では遅行線が株価と接する状況が続いているが、大陽線を形成した5月27日に遅行線がくる7月1日あたりの反発の動きに注目したい。
　週足では今週は13週移動平均線が26週移動平均線とのデットクロスのあと52週移動平均線（29日現在、10241円）に接近しており、ますます上値を抑える要因になってくる。52週移動平均線がまだ下落に転じる段階ではないが、先週はつつみ足（前週の陽線をつつむ陰線）を形成しており注意したい。