30日前場の東京市場は続落。下値模索の展開となった。全業種下落したが、特に不動産業、鉄鋼、非鉄金属、石油石炭製品、倉庫運輸関連などが値下り率上位。その一方で、医薬品、輸送用機器、ゴム製品、情報・通信業、鉱業などが底堅く推移した。売買代金上位は、ソニー、パナソニック、みずほ、三洋電、ソフトバンク、三菱ＵＦＪなど。

　米国株安などを背景に、朝方の東京市場は売り先行。日経平均は小安く寄り付いた後も下値模索の展開となり、前場のほぼ安値圏で取引を終えた。東証1部の値下り銘柄数は1397（全体の84.2％）に達し、規模別株価指数はすべて下落。外部環境の悪化で国際優良株や資源関連などが軒並み安となり、相場の下げを主導した。その一方で、好決算発表で逆行高する銘柄も散見された。後場は月末恒例のお化粧買いで下げ渋りに期待したいが、日経平均が心理的な節目の9500円を割り込むと手仕舞い売りが加速する可能性もあろう。