30日前場の東京市場は反落。小幅安で寄り付いた後は小動きな展開が続き、前場を終えている。業種別ではその他製品、電気・ガス業、水産・農林業、鉱業、サービス業が値上がり率上位。一方、鉄鋼、海運業、ガラス土石製品、卸売業、石油石炭製品が値下がり率上位となっている。売買代金上位は、トヨタ、ソニー、東京電力、三井住友、東芝など。

　欧米株安を受けて、朝方の東京市場は軟調。日経平均は10100円を割り込んで寄り付いた後、わずかに10100円台を回復する場面がみられたが、再び下落した。東証1部の値上がり銘柄数は642、値下がり銘柄数は790となっており、やや売りが優勢。規模別株価指数もすべて下落した。為替相場は対ドルでは1ドル84円台前半で落ち着いているが、対ユーロで円高ユーロ安の動きをみせていることが嫌気された。ダイワボＨＤ、東芝、ＪＲ東日本が高く、新日鉄、キャノン、ファーストリテイリングが安い。後場は、様子見ムードが強いなか、大引けにかけて月末のドレッシング買いを期待する向きがある。ただ、日経平均は10000円の水準を維持しており、ここから上を無理に買う必要もなかろう。引き続き、下値固めの展開が予想される。