30日前場の東京市場は反発。小高く寄り付いた後、上げ幅を広げ、高値圏で前場を終えている。業種別では非鉄金属、ガラス土石製品、化学、海運業、電気機器が値上がり率上位。一方、電気・ガス業、その他金融業、銀行業、保険業、石油石炭製品が値下がり率上位となっている。売買代金上位は、東京電力、日立、三井住友、みずほ、ソフトバンクなど。

　米国株高を受けて、朝方の東京市場は上昇。日経平均は心理的な節目の9500円を回復後も堅調な値動きとなった。東証1部の値上がり銘柄数は1001、値下がり銘柄数は549となっており、買いが優勢。規模別株価指数はすべて上昇した。日立、川崎重工、ＪＲ東日本が高く、三井住友、東京海上ＨＤ、東京電力が安い。米国株高や円安を好感し、輸出関連株を中心に買い先行のスタートとなった。日経平均は9500円台を回復後、もみ合う展開となったが、堅調な中国市場や韓国市場の動向を受けて、前引けにかけて先物主導で買い戻し機運が高まった。後場は、前場の流れを引き継ぎ、22日高値9625円をトライする展開となるかが目先の焦点。