ここ数ヵ月間、米軍で結構な数の人事異動があり、特殊部隊関係でいえばU.S.SOCOM（特殊作戦コマンド）でも大きな動きがありました。

現在のEric T. Olson海軍大将（SEAL出身）を司令官とする体制が始まって早3年が経ち、来年の夏には任期満了ということでU.S.SOCOMの司令官交代があるはずですが、それに先立ち、ここ最近の人事で副司令官と参謀長の交代がありました。
次期副司令官にDavid P. Fridovich陸軍中将（グリンベレー出身）、次期参謀長にJoseph L. Votel陸軍少将（レンジャー出身）がそれぞれ指名されています。
一時、Eric E. Fiel空軍中将（特殊作戦パイロット出身）も副司令官候補に名前が挙がっていたようですが、国防総省の公式発表はFridovich中将でした。

本来、こういった全軍種が集まる統合組織では上層部の人事も全軍バランスよく行われるものなんですが、次期体制では今のところ三役（司令官・副司令官・参謀長）のうち二つが陸軍将官で占められたことになります。

過去の経歴や現ポストの任期から鑑みてOlson大将の純粋な後任候補として考えられるのは、
　◆Stanley A. McChrystal陸軍大将（グリンベレー、レンジャー出身）
　◆John F. Mulholland, Jr.陸軍中将（グリンベレー出身）
　◆William H. McRaven海軍中将（SEAL出身）
　◆Joseph D. Kernan海軍中将（SEAL出身）
　◆Thomas D. Waldhauser海兵隊中将（過去にU.S.SOCOMの参謀長および指揮支援センター長を務めた経験あり）
の5人ですが、既に副司令官および参謀長が陸軍将官に決まっている以上、McChrystal大将とMulholland中将はおそらくあり得ないでしょう。さらに、McChrystal大将はかつてJSOC（統合特殊作戦コマンド）司令官としてアフガン＆イラクでの秘密対テロ作戦を指揮した手腕を買われ、去年からISAF（国際治安支援部隊）司令官／在アフガン米軍司令官という要職に就いているので早々の異動は考えにくいです。

あとは海軍将官か海兵隊将官ですが、海兵隊はSOCOM傘下に入ってまだ日が浅く、“海兵隊の特殊部隊”（＝U.S.MARSOCの部隊）出身の将官がまだいないのでWaldhauser中将の線も薄いです（意外にダークホースだったりするかもしれませんが＾＾；）。

となると残りは、McRavenとKernanの両海軍中将。
個人的にはMcRaven中将かな、と予想しています。SEAL出身でSEALチーム6の創設メンバーの一人でもありますが、初代司令官だったRichard Marcinko中佐と何らかの確執があったようで数年で異動となり、それ以降再びST-6/DEVGRUで勤務した記録はありません。
ただ、近年のSEAL出身将官の中では一番の期待の星で、彼が海軍大学院在籍時に執筆した"The Theory of Special Operations"という論文（過去の特殊作戦を分析評価した内容だそうです）は、その筋の関係者の間ではバイブルとなっています。

また、次期副司令官にFridovich中将が指名されたことで、次期特殊作戦センター長に誰がなるのかも注目です。
特殊作戦センター（Center for Special Operations/CSO）は米軍が実施する全ての特殊作戦を調整・監督する重要な部署で、これまでそのセンター長を務めていたFridovich中将の栄転が決まったため、後任人事が近々あるはずです。
可能性のある候補としては、
　◆Charles T. Cleveland陸軍少将（グリンベレー出身）
　◆Joseph Maguire海軍中将（SEAL出身）
　◆Edward G. Winters III海軍少将（SEAL出身）
　◆Donald C. Wurster空軍中将（特殊作戦パイロット出身）
　◆George J. Flynn海兵隊中将（過去にU.S.SOCOMの参謀長および指揮支援センター長を務めた経験あり）
の5人が考えられますが、Maguire海軍中将、Wurster空軍中将、Flynn海兵隊中将の3人は既に中将としての任期を過ごしてきているため、大将昇進と共に他ポストへ就くか、もしくはそのまま退役する見込みが強いです。

となると、実質的にはClevelandとWintersの両少将に絞られそうです。個人的にはWinters少将を予想。
Cleveland少将はMulholland中将の後任としてU.S.ASOC（陸軍特殊作戦コマンド）司令官になりそうです、なんとなく。。。


もはや完全に自分の趣味の領域なんですが、時にはこうやっていろいろ想像・妄想するのも楽しいかもしれません＾＾；

最近、少し体調を崩していました。
医師の診断では気管支炎とのことでした。まあ、最近流行の「百日咳」ではなかったので安心しました(^_^;)。
体調もだいぶ回復しましたので、書き込みます。

最近、CS放送のナショナルジオグラフィックチャンネルで、「ムンバイ同時多発テロ」の番組を放送していました。この事件に関しては、発生当時に、この掲示板でも取り挙げました。
放送された番組は、当時の関係者から取材し、事件の状況を再現したドキュメンタリー形式のものです。この事件の概要を説明すると以下のようなものです。

2008年11月26日に、10名程度のテロリストがボートに乗ってインド、ムンバイ市に上陸、市内の各地で自動小銃を乱射し、警察官や市民を殺害、その後ムンバイ市内の高級ホテル等に立てこもり、軍や警察の特殊部隊に制圧された。

ムンバイで起きたようなテロが、日本…例えば東京などの都心部で発生した場合、やはり大混乱になると思います。ですが、被害を最小限に押さえるために、ムンバイの事件を教訓とすることはできると思いますので、今回は「もし、日本で発生したら」と考えて、個人的な意見を記載します(^_^;)。

ムンバイのテロ事件で、テロリスト達は、リーダーから「出来るだけ攻撃を長引かせるように」との指示を受けていました。
この指示を受けて、テロリスト達は、ホテルに立てこもる前に、市内の繁華街等で自動小銃を乱射し、直ぐに移動して別の場所で銃を乱射、といった行動を繰り返しました。
一方、ムンバイ警察では、犯人が何人いるのか全く不明のまま、次々にテロが発生したため大混乱に陥ります。また、陸軍の対テロ部隊「NSG」は、ムンバイから遠く離れた場所に駐屯地があった為、ムンバイ到着まで数時間を要しています。

このようなテロが日本の都市部で発生した場合、自動小銃で武装した大規模な捜索部隊を市内全域に展開させる必要があります。
警察にもSATや銃器対策部隊は存在しますが、自動小銃を所持している人員は限られています。また、捜索を実施してテロリストを発見したとしても、火力で圧倒されてしまう危険性が高いです。よって、陸上自衛隊を迅速に展開することが必要となります。
また、政府は自衛隊出動の決断を、迅速に行われなければなりません。「ムンバイ型」のテロでは、決断が遅れるほど犠牲者は増えていきます。

また、テロリストが特定の施設に立てこもった際は、当然ながら、報道関係者が現場に殺到します。
ムンバイ同時多発テロの際は、報道機関が数分おきの頻度で突入部隊の動きを中継しており、テロリストもこの中継を見て行動していたそうです。
ですから、日本で同種のテロが発生した際は、警察が広報班を編成して現場に派遣し、「何を報道すると、突入部隊や人質の生命に危険が及ぶのか」ということを報道機関に明確に伝える必要があります。
この種の広報活動や報道機関との連携は、いきなり実行しても上手くいかないでしょうから、やはり平素から訓練を重ねておくことが必要だと思います。