「Re:Re:U.S.SOCOM 異例？の補職人事」
こんばんは〜

「ホースソルジャー」、自分も時間を見つけて少しずつ読んでます。
ご存知のようにアフガンもイラクも第5特殊部隊グループのAOR（担当地域）のため、彼等にとってはまさに休む間も無い連戦です。いずれも初期の本格的な作戦が終わると第3や第10など他の特殊部隊グループが交代や補強で投入されていますが、いつも尖兵として血路を開いてきたのはやはり第5でした。
そのためご指摘のように将兵の消耗や損害も多く、オプテンポ（作戦従事頻度）も右肩上がり。近年、それまで3個大隊編成だった特殊部隊グループに4番目の大隊が創設されていますが、その最初が第5だったのも部隊の消耗を少しでも緩和するためでした。

民間へ流れる隊員については、PMCの活動が目立ち始めたイラク戦争中に当時のU.S.SOCOM司令官だったBryan D. Brown陸軍大将が特殊部隊員の給与増額について明言していますが、それでどれだけ引き留めの効果があったのかは定かではありません。

そういえば、「ホースソルジャー」にも何人か有名人が登場していますね。
マザリシャリフ刑務所の暴動鎮圧でリーダーシップを発揮したマーク・ミッチェル少佐（Mark E. Mitchell）は現在、大佐として第5特殊部隊グループ司令官になっています。
また、当時の第5司令官だったジョン・マルホランド大佐（John F. Mulholland, Jr.）は、自分の下の書き込みにもあるように今では中将としてU.S.ASOC（陸軍特殊作戦コマンド）司令官の座にいます。
Mulholland大佐（当時）は上層部から無謀な作戦を押し付けられるとその悉くを拒否したそうで、そのことについて故三島瑞穂軍曹が著書の中で『一介の大佐がここまで反発すると昇進の道は閉ざされたも同然だけど彼のような優秀な人物は是非将官にまで上り詰めてほしい』と述べていますが、まさにその願いが叶ったとでも言いましょうか。

あとは、ジェフリー・ランバート少将（Geoffrey C. Lambert）、バート・キャランドIII世海軍中将（Albert M. Calland III）などなど。。。
Callandについては本書の中では中将と表記されていますが、当時実際には准将だったはずです。


＞CSO（特殊作戦センター）
現在のU.S.SOCOMには、CSOの他にも"Center for 〜"と名のつく部署がいくつか存在します。
ご存知かもしれませんが、米軍をはじめとするNATO系統の司令部では基本的にJ-1（総務人事）、J-2（情報）、J-3（作戦）、J-4（兵站）、J-5（戦略計画）、J-6（通信）…というふうに幕僚機能が区分されています。
SOCOMも創設当初はそれに則っていましたが、5代目司令官に就任したPeter J. Schoomaker陸軍大将が司令部機能の効率化を唱えて以降、何度か再編を繰り返して指揮支援センター（Center for Command Support）、特殊作戦センター（Center for Special Operations）、ネットワーク通信センター（Center for Networks & Communications）、調達・兵站センター（Center for Acquisition & Logistics）といった現在のカタチになっています。

「Re:U.S.SOCOM 異例？の補職人事」
こんばんは(^_^)。
SOCOMの次期司令官は…誰になるのですかね(^_^;)。
特殊部隊の活動は、指揮官の手腕にも左右されますから、同盟国の立場としては、派閥などにこだわらず、優秀な人材が就任すると良いですね。

また、CSOという部署は…すいません、知りませんでした(^_^;)。
「米軍が実施する全ての特殊作戦を調整・監督する」とのことですから、本当に重要な部署ですね。センター長も相当優秀な方でないと勤まらないでしょう。

それと、話は変りますが「ホースソルジャー」を読みました。
とてもよく出来たノンフィクション小説だと思います。
ただ、あれだけの激戦を経験した後、イラクで戦死した方もいるんですよね。いくら祖国のためとは言え…あまり激戦地を転戦させると、民間に流れていく者も増えるのではないかと思いました。

ここ数ヵ月間、米軍で結構な数の人事異動があり、特殊部隊関係でいえばU.S.SOCOM（特殊作戦コマンド）でも大きな動きがありました。

現在のEric T. Olson海軍大将（SEAL出身）を司令官とする体制が始まって早3年が経ち、来年の夏には任期満了ということでU.S.SOCOMの司令官交代があるはずですが、それに先立ち、ここ最近の人事で副司令官と参謀長の交代がありました。
次期副司令官にDavid P. Fridovich陸軍中将（グリンベレー出身）、次期参謀長にJoseph L. Votel陸軍少将（レンジャー出身）がそれぞれ指名されています。
一時、Eric E. Fiel空軍中将（特殊作戦パイロット出身）も副司令官候補に名前が挙がっていたようですが、国防総省の公式発表はFridovich中将でした。

本来、こういった全軍種が集まる統合組織では上層部の人事も全軍バランスよく行われるものなんですが、次期体制では今のところ三役（司令官・副司令官・参謀長）のうち二つが陸軍将官で占められたことになります。

過去の経歴や現ポストの任期から鑑みてOlson大将の純粋な後任候補として考えられるのは、
　◆Stanley A. McChrystal陸軍大将（グリンベレー、レンジャー出身）
　◆John F. Mulholland, Jr.陸軍中将（グリンベレー出身）
　◆William H. McRaven海軍中将（SEAL出身）
　◆Joseph D. Kernan海軍中将（SEAL出身）
　◆Thomas D. Waldhauser海兵隊中将（過去にU.S.SOCOMの参謀長および指揮支援センター長を務めた経験あり）
の5人ですが、既に副司令官および参謀長が陸軍将官に決まっている以上、McChrystal大将とMulholland中将はおそらくあり得ないでしょう。さらに、McChrystal大将はかつてJSOC（統合特殊作戦コマンド）司令官としてアフガン＆イラクでの秘密対テロ作戦を指揮した手腕を買われ、去年からISAF（国際治安支援部隊）司令官／在アフガン米軍司令官という要職に就いているので早々の異動は考えにくいです。

あとは海軍将官か海兵隊将官ですが、海兵隊はSOCOM傘下に入ってまだ日が浅く、“海兵隊の特殊部隊”（＝U.S.MARSOCの部隊）出身の将官がまだいないのでWaldhauser中将の線も薄いです（意外にダークホースだったりするかもしれませんが＾＾；）。

となると残りは、McRavenとKernanの両海軍中将。
個人的にはMcRaven中将かな、と予想しています。SEAL出身でSEALチーム6の創設メンバーの一人でもありますが、初代司令官だったRichard Marcinko中佐と何らかの確執があったようで数年で異動となり、それ以降再びST-6/DEVGRUで勤務した記録はありません。
ただ、近年のSEAL出身将官の中では一番の期待の星で、彼が海軍大学院在籍時に執筆した"The Theory of Special Operations"という論文（過去の特殊作戦を分析評価した内容だそうです）は、その筋の関係者の間ではバイブルとなっています。

また、次期副司令官にFridovich中将が指名されたことで、次期特殊作戦センター長に誰がなるのかも注目です。
特殊作戦センター（Center for Special Operations/CSO）は米軍が実施する全ての特殊作戦を調整・監督する重要な部署で、これまでそのセンター長を務めていたFridovich中将の栄転が決まったため、後任人事が近々あるはずです。
可能性のある候補としては、
　◆Charles T. Cleveland陸軍少将（グリンベレー出身）
　◆Joseph Maguire海軍中将（SEAL出身）
　◆Edward G. Winters III海軍少将（SEAL出身）
　◆Donald C. Wurster空軍中将（特殊作戦パイロット出身）
　◆George J. Flynn海兵隊中将（過去にU.S.SOCOMの参謀長および指揮支援センター長を務めた経験あり）
の5人が考えられますが、Maguire海軍中将、Wurster空軍中将、Flynn海兵隊中将の3人は既に中将としての任期を過ごしてきているため、大将昇進と共に他ポストへ就くか、もしくはそのまま退役する見込みが強いです。

となると、実質的にはClevelandとWintersの両少将に絞られそうです。個人的にはWinters少将を予想。
Cleveland少将はMulholland中将の後任としてU.S.ASOC（陸軍特殊作戦コマンド）司令官になりそうです、なんとなく。。。


もはや完全に自分の趣味の領域なんですが、時にはこうやっていろいろ想像・妄想するのも楽しいかもしれません＾＾；

「Re:Re:Re:「ムンバイ同時多発テロ」のドキュメンタリー番組について」
佐々淳行氏、日本の安全保障分野における第一人者ですね！

富田氏のことは初耳でしたが、この方のように外部への広いパイプを持つ官僚というのはイザという時に頼りになります。

普段から報道機関と連携をとり、非常時の信頼につなげておくというのは大切ですね。明確なルール作りもやりやすくなるでしょう。

「Re:Re:「ムンバイ同時多発テロ」のドキュメンタリー番組について」
こんにちは、knobTurnerさん。
体調は完全に回復しました。ご心配おかけしてすいませんでした(^_^;)。

knobTurnerさんの言われるように、報道対策は重要だと思います。
「ムンバイ同時多発テロ」に関しては番組の中で、当時報道を担当したプロデューサーが以下のように述べています。

「我々だって、現場の状況を視聴者に伝えなければなりません。
事件の後になって、（軍の活動を）妨害したって言われてもねえ…その時に言ってもらわなければ分かりませんよ。」

実際に、ムンバイ警察は、事件当時の報道対策が不十分であったことを認めています。

報道機関にも競争の原理がありあます。
特に報道機関は、他社からスクープを出し抜かれることを非常に恐れています。
日本の報道機関の場合、これを業界用語で「特オチ」と言うそうです。
特オチをしないために、各社は重大事件の現場で、必死になって報道をします。
このような事態になった場合、日本は独裁国家ではありませんから、警察は報道機関に「命令」をすることはできません。
あくまで報道機関に「要請」をして、報道各社と協定を締結することになります。
過去には、「あさま山荘事件」や「函館空港ハイジャック事件」が発生した際に、大規模な報道協定が結ばれました。
こういった報道協定を締結するためには、警察側も大変な力量が必要になります。
あさま山荘事件当時には、警視庁広報課主任の富田幸三という方がおり、この方が警視庁記者クラブに強い影響力を持っていたそうです。
この富田氏に関しては、佐々淳行著「連合赤軍「あさま山荘」事件」によれば

「彼が口を開けば約三百人の警視庁詰めの社会部記者の猛者たちが言うことをきく」

と記されています(^_^;)。
現在ではさすがに、これほど影響力を持った方はいないでしょうから、平素から重大事件を想定し、報道各社との訓練を行うことが必要だと思います。

「Re:「ムンバイ同時多発テロ」のドキュメンタリー番組について」
こんばんは。
体調崩されてたんですね。あまり無理なさいませんように、ご自愛下さい。

さて、ご意見もっともだと思います。
特にマスコミ連中のコントロールは必須ですね。『報道の自由云々』と言われようが、非常時には徹底した報道規制が必要です。

なにせ連中、自分達は“数字”のことしか考えてないくせに、そのせいで作戦失敗や犠牲者が出ると、やれ当局の対応がマズイだの何だのと平気で責任転嫁する体質ですからね。

最近、少し体調を崩していました。
医師の診断では気管支炎とのことでした。まあ、最近流行の「百日咳」ではなかったので安心しました(^_^;)。
体調もだいぶ回復しましたので、書き込みます。

最近、CS放送のナショナルジオグラフィックチャンネルで、「ムンバイ同時多発テロ」の番組を放送していました。この事件に関しては、発生当時に、この掲示板でも取り挙げました。
放送された番組は、当時の関係者から取材し、事件の状況を再現したドキュメンタリー形式のものです。この事件の概要を説明すると以下のようなものです。

2008年11月26日に、10名程度のテロリストがボートに乗ってインド、ムンバイ市に上陸、市内の各地で自動小銃を乱射し、警察官や市民を殺害、その後ムンバイ市内の高級ホテル等に立てこもり、軍や警察の特殊部隊に制圧された。

ムンバイで起きたようなテロが、日本…例えば東京などの都心部で発生した場合、やはり大混乱になると思います。ですが、被害を最小限に押さえるために、ムンバイの事件を教訓とすることはできると思いますので、今回は「もし、日本で発生したら」と考えて、個人的な意見を記載します(^_^;)。

ムンバイのテロ事件で、テロリスト達は、リーダーから「出来るだけ攻撃を長引かせるように」との指示を受けていました。
この指示を受けて、テロリスト達は、ホテルに立てこもる前に、市内の繁華街等で自動小銃を乱射し、直ぐに移動して別の場所で銃を乱射、といった行動を繰り返しました。
一方、ムンバイ警察では、犯人が何人いるのか全く不明のまま、次々にテロが発生したため大混乱に陥ります。また、陸軍の対テロ部隊「NSG」は、ムンバイから遠く離れた場所に駐屯地があった為、ムンバイ到着まで数時間を要しています。

このようなテロが日本の都市部で発生した場合、自動小銃で武装した大規模な捜索部隊を市内全域に展開させる必要があります。
警察にもSATや銃器対策部隊は存在しますが、自動小銃を所持している人員は限られています。また、捜索を実施してテロリストを発見したとしても、火力で圧倒されてしまう危険性が高いです。よって、陸上自衛隊を迅速に展開することが必要となります。
また、政府は自衛隊出動の決断を、迅速に行われなければなりません。「ムンバイ型」のテロでは、決断が遅れるほど犠牲者は増えていきます。

また、テロリストが特定の施設に立てこもった際は、当然ながら、報道関係者が現場に殺到します。
ムンバイ同時多発テロの際は、報道機関が数分おきの頻度で突入部隊の動きを中継しており、テロリストもこの中継を見て行動していたそうです。
ですから、日本で同種のテロが発生した際は、警察が広報班を編成して現場に派遣し、「何を報道すると、突入部隊や人質の生命に危険が及ぶのか」ということを報道機関に明確に伝える必要があります。
この種の広報活動や報道機関との連携は、いきなり実行しても上手くいかないでしょうから、やはり平素から訓練を重ねておくことが必要だと思います。