この比率はどうなっているか分からないが、急激に中間層が増えている場合は前者の二つパタ－ンによる場合が多いのではないかと思う。
　前掲のＯＥＣＤの研究による新興国の場合もこのパタ－ンが多いと思われる。
　中間層の増加の背景となるものは、勿論国の経済成長である。経済が発展成長する社会では人材の需要も当然多くなるからである。
　英国のように、階級性がある社会では、それが壁となって、能力があっても、所得階層の上位への移動が妨げられることがあるかも知れないが、日本やアメリカのように、社会的階級がない社会では、そのような障害はないわけで、機会は均等である。
　そのほかに、中間層への移動を妨げない条件として、教育機会の均等という条件がある。
　所得階層の世襲固定化によって、高等教育がうけられたり、受けられなかったりすることになれば、能力があっても教育レベルの差によって、上部所得階層への移動が妨げられることが起こるからである。
　ところが、これとは別に、ＩＴ時代になりグロ－バルか化が進むと、中間層減少の新しい要因が生まれることになるのである。が、この点については後に述べることにする。