戦後、日本が民主主義化されてから、熱烈な反戦主義者になった人たちも、戦中は特攻隊要員として出撃命令を待って待機していた人が少なくないという事実をみても、国家、社会環境による教育のパ－ソナイティ教育に対する影響の大きさが分かるのである。
　２０１２年秋に起こった、尖閣諸島をめぐる中国各地の狂気の反日暴動デモも、現在の３０歳、４０歳代に対する少年時代の激しい反日教育、ナショナリズム教育が遠因になっていることは明らかである。
　判断力、批判力が未熟で、訓えられたことをすんなり受け入れてしまう少年世代に対する、国家、社会的背景に基づく教育は、極めて大きな影響力を及ぼすのである。
　問題は、それらの国家、社会教育の効果持続性である。イデオロギ－教育のようなものは、そのイデオロギ－が否定されると、その教育効果はすぐに解消されてしまう。ソ連圏の共産主義も、日本の軍国主義もそうであった。こりゃダメだ、といいう判断も早いのである。しかし、植民地支配や過去の被侵略などの怨念に基づくナショナリズム教育の効果は生涯持続される。恨み骨髄に達するような過激な教育をされるから骨身に浸透してしまうのであろう。