１８５５年に初めて内閣が組織されると、国家再興の基礎としての教育という信念をもって、森有礼文相は国家主義の教育を行う方針を取り始めた。森は儒教主義を批判し、自由主義的な西欧論理派との論争の末、これを決着させるために１８９０年（明治２３年）に教育勅語が発布し、道徳教育の方針を明確にした。
　日露戦争後には、イプセンの自然主義文学やトルストイの人道主義文学が輸入され、思想が混沌としてきたため、教育勅語の精神に沿わないものは排除された。
　更に、教科書汚職問題が発生してこともあって、国定教科書化が実施された。
　その内容は、人物主義、徳目主義を混在させ、国内外の模範となるべき人物を紹介したものであった。
　徳目は、「学校における」「家庭内における」「社会における」「個人とし」「国民として」の五つがあげられていた。
　その思想内容は、明治末期から大正初期にかけては、国家主義的色彩が強く、かつ前近代的な家族倫理が大幅に復活されたものとなった。　第一次大戦後には、平和的、国際協調的な、いわゆる「大正民主主義」の風潮の下で修身教科書も近代化、国際協調化の色彩が濃くなり、国家主義、儒教主義的な内容が後退し、公民的、社会的、自由主義的な色彩が強くなった。
　しかし、満州事変以降は、ファシズム一辺倒となり、忠良なる臣民、忠君愛国の精神、国家に対する服従が強調される内容となった。つまり、軍国主義、超国家主義一色に塗りつぶされたのである。
　これは、敗戦後、１９４５年１２月にＧＨＱ命令で廃止された。