その後、公害除去技術ガ進み防止対策が進んだ結果、２０１５年現在では、東京の多摩川でも沢山の鮎が生息できるまでに回復しているが、その間には約３０年もの月日が掛かっているのである。
　日本より約２０年おくれで高度成長期に入った中国では、かって日本が１９７０年代に経験した公害汚染の苦しみを今受けているのである。
　特に、冬の北京にの大気汚染は有名だが、これは経済成長に伴って急増した車の廃棄ガスや工場や家庭用暖房のエネルギ－を未だに安い石炭に頼っていることによるＰＭ２．５によるのものだと言われている。
　経済成長による公害は地域的なものだけではない。問題は地球全体つまり生物の生存環境全体が生存不適化されていくことである。
　アメリカの海洋大気局（ＮＯＡＡ）２０１５年５月、同年３月の世界の大気中の二酸化炭素の平均濃度が４００Ｐ
を超えたと発表した。
　この値は、「気候変動に関する政府間パネル（ＩＰＣＣ）」が示している、地球にの温室効果を避けるための二酸化炭素の限度値である４５０ＰＰＭに近づく、危険域
の値である。
　因みに、産業革命以降、人間が化石年燃料を燃やした結果、二酸化炭素濃度は１２０ＰＰＭ以上増えているとの説もあるのである。