更に「スマホ」の出現が社会のコミニケ－ション環境を大きく変えることになつた。
　それが顕著に感じられるのは、朝の通勤電車の光景だ。スマホが普及する以前は、その時間帯、座席に座っている人の２割は居眠り、３割が朝刊を読み、３割が週刊誌を読んでいた。ところが、スマホが普及した現在は、４－５割の人がスマホを見ており、新聞や週刊誌をよんでいる人はほとんど見かけなくなってしまった。
　このように、現在の情報伝達の主役はスマホに取って代わられてしまったのである。
　このような、情報環境の変化に伴って、新聞、週刊誌の発行部数も減少してきた。この減少は、発行元の競争と紙面の変化を促進させる。
　紙面の変化とは、読者の購買意欲をくすぐるためのスク－プ競争、誇張した扇動的見出し、記事に知恵を絞ることによる変化である。
　読者は、これに飛びつき、影響され、洗脳されるのである。
　マスメディアには、本来このような、読者の心理誘導、世論誘導的な働きはあったが、情報環境の変化によって、それが益々強くなりつつあるということである。
　過激な発言を頻発させる、２０１７年のアメリカの大統領選の共和党候補、トランプの支持率高揚も、このようなマスメディア効果が大きく作用していると思う。
　彼が「メキシコとの国境に万里の長城を構築して不法移民を防げ」とか「イスラムは教徒の入国を禁止する」とか、過激な発言をする度に、メディアが大きく取り上げ、報道する。それによって支持率が跳ね上がるという現象もまさにこの種の効果なのだ。
　また、日本で、舛添東京都知事の、政治資金のセコイ私的使途への流用乱発が問題視され、全国規模の大騒動となり、ついに辞職に追いやった事案もこの種の効果である。
　「セコイ」という日本語は、今や世界の流行語になっているのである。
　東京都の人口は1000万人、都の職員は２２万人、年間予算は12兆円、それは北欧のスエ－デン一国に相当する規模である。その頂点に立つ都知事は一国の大統領に匹敵するポストである。
　こういう地位に立つと、慢心し、お山の大将意識が芽生え、おれは偉いんだという意識で脇からの助言にも耳を貸さない裸の王様になって、勝手気儘にやってしまう人もいるのであろう。
　舛添はそういう人間であったのであろう。
　ウルグァイのムヒカ元大統領の爪の垢でも煎じて吞ませたい思いである。
　村上新八