ところが、アメリカ式の個人別の業績目標が設定されると、状況ががらりと変わってしまう。
　同僚はコ－オペレ－ジョンのパ－トナ－から、コンペチタ－に変わってしまう。そうなると、同僚を押しのけて個人業績を上げることに精出すことになるから、自分で取得した仕事上のノウハウやスキルは勿論、自分が得た情報なども自分と競合関係にある同僚や自分を追い越しかねない部下等には絶対に伝達しない。完全な個人プレ－になってしまう。
　これはある意味でのパワ－ハラスメントなるかも知れない。
　③企業に対する帰属意識も忠誠心が強化された
　終身雇用制の下では、キチンと勤務しておれば、実力や出世競争による差はできても、とにかく定年までは努められる。
　だから、会社に対する帰属意識、忠誠心が強くなり、安心して、後顧の憂いなく会社の仕事に献身しようという意識は高まるし、それが成果にも反映されることになろう。
　これは、丁度、江戸時代の武士の「お家大事」意識と同じである。
　この終身雇用制度がなくなれば、個人は組織や企業に貢献することよりも、自分が解雇されても、次の仕事がみつけられやすくなるように、自分の腕を磨くこととか、次の仕事につながるようなコネを造ることに力を割くことになろう。これは当然である。
　その結果は、それだけ会社にはマイナスになるのである。
日本企業は、アメリカ式の雇用制度に切り替えることによってこのような終身雇用制のメリットを失ったのである。